日本の主要野菜生産データ:作付面積、収穫量、出荷量の詳細分析

生産量(野菜)

概要

日本の農業における主要野菜の作付面積、収穫量、出荷量に関する2022年のデータから、野菜生産は安定した規模で行われており、効率的な農業が進んでいることがわかります。2022年の作付面積は全国で437kha、収穫量は12.8Mt、出荷量は11.1Mtという数値が示しており、これらのデータは日本の農業の大規模かつ高効率な生産体制を反映しています。作付面積と収穫量の数値からは、野菜生産が全国的に広がっており、効率的な土地利用が進んでいることが窺えます。特に、作付面積と収穫量の差異が示す通り、作物の生産性向上が顕著です。また、出荷量が収穫量に近いことから、収穫された野菜が市場に適切に供給されていることも分かります。この現象は、農業技術の進歩や生産管理の徹底によるものであり、品質の安定と需要に対応する供給体制が確立されている証拠です。

根菜類の作付面積

主要野菜の作付面積は、1973年から2022年にかけて顕著な変動を見せてきました。特に1992年に記録された631khaという作付面積がピークであり、それ以降は徐々に減少しています。2022年には、その最大値に対して69.2%の437khaにまで縮小しました。この減少は、農業の効率化や土地利用の変化、農業従事者の高齢化など、複数の要因によって影響を受けています。ピーク時からの減少の背景には、都市化の進展や農地の転用、さらには農業の担い手不足といった社会的な課題が挙げられます。加えて、作物ごとの需要変動や価格の変動が、作付面積に影響を与えています。例えば、需要が減少した作物の作付面積が縮小し、需要の高い作物へのシフトが進んだことも影響しています。

根菜類の作付面積
農家さん

全体の最大は全国の76kha[1973年]で、現在の値はピーク時と比べ37%

根菜類の収穫量

主要野菜の収穫量は、1973年から2022年にかけて顕著な変動を見せています。特に1992年に記録した18Mtという収穫量が最大であり、その後は徐々に減少しています。2022年にはピーク時の71.3%にあたる約12.8Mtにまで縮小しました。この減少には、いくつかの要因が関係しています。まず、農業従事者の高齢化と後継者不足が影響し、農業を営む人の数が減少しています。これにより、生産力の低下や作物の管理不足が生じ、収穫量の減少につながったと考えられます。また、都市化や農地の転用も収穫量減少の一因です。さらに、農業の効率化や機械化が進んだ一方で、収穫量を維持しつつも、作付面積が減少する傾向が見られます。

根菜類の収穫量
農家さん

全体の最大は全国の2.76Mt[1977年]で、現在の値はピーク時と比べ42.8%

根菜類の出荷量

根菜類の出荷量
農家さん

全体の最大は全国の1.94Mtで、平均は126kt

主要データ

根菜類(だいこん, 作付面積) [kha]
全国 都府県 関東農政局 関東・東山 九州 東北 北海道 青森 千葉 中国四国農政局
2022 28.1 25.3 7.74 7.27 5.74 5.42 2.78 2.7 2.5 2.33
2021 29.2 5.65 2.98 2.77 2.57
2020 29.8 5.78 2.97 2.83 2.62
2019 30.9 27.6 8.33 7.86 6.26 5.97 3.25 2.97 2.66 2.53
2018 31.4 6.03 3.27 2.99 2.7
2017 32 6.05 3.46 2.97 2.75
2016 32.3 28.9 8.83 8.3 6.43 6.12 3.38 3 2.8 2.68
2015 32.9 8.9 8.41 6.5 6.26 3.5 3.06 2.86
2014 33.3 9.03 8.48 6.52 6.23 3.63 2.97 2.89
2013 33.7 30 9.12 8.56 6.59 6.37 3.65 2.99 2.92 2.81
2012 34.4 30.5 9.25 8.68 6.65 6.51 3.83 2.99 2.96 2.89
2011 34.9 31 9.45 8.87 6.76 6.64 3.87 3.12 3.02 2.93
2010 35.7 31.8 9.66 9.06 6.72 7.01 3.9 3.18 3.11 3.03
2009 36.4 32.3 9.8 9.23 6.69 7.23 4.09 3.29 3.14 3.09
2008 36.6 32.5 9.86 9.26 6.62 7.28 4.08 3.28 3.18 3.2
2007 37.2 33.2 9.99 9.37 6.69 7.47 4.05 3.37 3.2 3.33
2006 38.3 34 10.2 9.58 6.9 7.6 4.22 3.36 3.23 3.44
2005 39.1 4.39 3.17 3.24
2004 40 35.5 10.8 10.1 7.24 7.66 4.47 3.07 3.3 3.65
2003 41.5 36.8 10.4 7.42 8.06 4.71 3.26 3.34
2002 42.5 37.8 10.6 7.6 8.31 4.78 3.35 3.36
2001 44.1 39.2 10.9 8.01 8.56 4.97 3.39 3.42
2000 45.7 40.6 11.3 8.32 8.82 5.09 3.44 3.49
1999 47.7 42.4 11.6 8.84 9.22 5.25 3.56 3.54
1998 48.5 43.3 11.9 9.11 9.24 5.24 3.49 3.54
1997 49.8 44.4 12 9.37 9.41 5.33 3.46 3.49
1996 51.8 46.1 12.5 9.69 9.6 5.66 3.43 3.55
1995 53.3 47.4 12.9 9.93 9.76 5.9 3.33 3.62
1994 54.8 48.8 13.4 10.2 10.1 6 3.29 3.66
1993 56.6 50.6 13.9 10.4 10.4 6 3.32 3.7
1992 58.5 52.6 14.4 10.9 10.6 5.88 3.16 3.68
1991 59.8 54.1 14.9 11.1 10.8 5.67 3.02 3.71
1990 60.9 55.5 15.3 11.3 11.1 5.41 2.93 3.73
1989 62.3 57.1 15.8 11.7 11.2 5.25 2.77 3.81
1988 63.2 58.3 16.2 11.9 11.2 4.87 2.78 3.76
1987 64.9 60.2 16.9 11.8 11.4 4.67 2.6 3.71
1986 66.3 61.7 17.3 12 11.6 4.62 2.55 3.77
1985 66.9 62.4 17.6 11.9 11.6 4.41 2.59 3.73
1984 68.5 64.1 18 12.1 11.8 4.42 2.66 3.59
1983 68.5 64.2 17.5 11.8 11.8 4.28 2.61 3.45
1982 69.9 4.37 2.59 3.4
1981 71.5 4.36 2.48 3.34
1980 72.6 4.41 2.34 3.43
1979 71.1 4.27 2.26 3.21
1978 70.9 4.19 2.15 3.12
1977 72.8 4.24 2.2 3.13
1976 73.5 4.72 1.96 3.19
1975 73.2 4.8 1.82 3.22
1974 74.4 4.98 1.77 3.49
1973 76 5.05 1.68 3.41

引用

政府統計の総合窓口-作況調査

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